【2021年最新】生活防衛資金は150万円あれば十分な理由
こんにちは、Ree（@nukeoxo）です。
コロナによる休業や失業、給与減額などのニュースを見てると、自分もいつそうなるか不安になります。失業せずとも、大きな病気にかかり一時的に働けなくなるかもしれません。
そんな時、心の支えになるのが「生活防衛資金」です。
結論として、自分の場合は150万円あればとりあえず何とかなるだろうと判断したので、今回はその結論に至った経緯を書こうと思います。
生活防衛資金設定のための前提条件
生活防衛資金とは、失業や疾病など「いざという時」に生活に困らないように貯めておく資金のことです。
生活防衛資金において大切なのは、「いつでも引き出せる」ことです。したがって原則現金として保有します。流動性の高い株等であれば数日で現金化することは可能ですが、いざという時に冷静な判断ができるとは思えないので、現金での保有が無難です。
もう一つ大切なのは、「いざという時以外は絶対に手をつけない」ことです。今月どうしても欲しいものがあるから生活防衛資金から補填しよ、、、という訳にはいきません。それでは「防衛」の意味が無くなります。
ここで、投資をしている人限定の話ですが、生活防衛資金が多すぎるとポートフォリオの現金比率が高まり投資効率が低下します。しかしながら、生活防衛資金が低すぎると「防衛」の意味が薄れてしまいます。
つまり、私にとっての生活防衛資金は、いざという時に生活に困らない、かつ、投資効率を下げない程度の金額である必要があります。
150万円設定の根拠
生活費
毎月の家計簿で月々の支出額を晒していますが、 私の年間支出額は約120万円です。
1年分用意しておけば十分防衛機能は果たすでしょう。
再就職費用
失業した場合は転職活動をしなければいけません。
一般的な転職活動期間は2～3ヶ月程度。Web面談の広まりにより、交通費等は以前よりも低く抑えられると思いますので、多く見積もって5万としておきます。
入院費
これまで大きな病気にかかったことはなく、持病もないため、入院するとしたら身体のケガが一番可能性が高いです。
身体のケガでの平均入院期間は約20日間、自己負担額は約20万円です。
高度療養費制度を活用した場合は約10万円程度です。
以上、すべて合わせると大体150万円ほどになります。この金額は総資産の15％に相当しますが、この程度なら投資効率に影響を与えないでしょう。
理屈抜きでいくら欲しい？
生活防衛資金というのは、いわば「安心料」ですので、理屈抜きでいくら欲しいかも重要なポイントです。上で必要金額を算出したせいもありますが、150万円は感覚的にも妥当な金額だと思います。
100万円は心もとないし、200万円は多すぎる。そんな感覚です。
最後に
ここまで生活防衛資金の金額について考えてきましたが、何より大切なのは「いざという時以外は絶対に使わない」という強い意志です。「お金があると使っちゃう、、、」という人はまずメンタルを鍛えましょう。
みなさんの生活防衛資金はいくらですか？
